30代(独身)

30代独身に必要な保険とは

30代になると今まで入っていた保険や、まだ入っていない保険など、総合的に見直す必要が出てきます。死亡時に保険金が支払われる「死亡保険(生命保険)」は、20代の50%台と比べ30代では加入率がぐっと増え、男性84.1%、女性81%です。(参考:生命保険文化センター調べによる平成28年度の生活保障に関する調査 参照URL:http://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/provision/8.html)

病気や怪我で入院した時や手術が必要となったときに支払われる「医療保険」も、30代になって多くなる傾向がある病気なども考慮して、保障される内容も見直す必要があります。平均の月払保険料は20代と比べアップしており、30代男性は14,589円、30代女性は12,521円と全年齢で見ても高額。(参照サイト:保険市場 参照URL:https://www.hokende.com/life-insurance/age-household/30-single)

国民健康保険や会社で加入している健康保険などの「公的保険制度」では、月の一定の上限金額を超えて高額な医療を支払う場合、「高額医療費制度」の給付金を受けられます。病気や怪我の療養のため連続4日以上会社を休む場合には、最長18ヶ月にわたって「傷病手当」を受け取ることができます。保障額は1日あたりの平均給与額×2/3ですが、自営業(フリーランス)の国民健康保険では適用されないので、注意が必要。

今後起こりうる主なライフイベント

結婚

30代はさまざまなライフイベントが多い年代でもありますが、まず結婚を機に加入することをおすすめするのが、「収入保障保険」。加入時に決めておいた保険期間中に死亡したり重度の障害が残ってしまった場合、毎月保険金が給付される制度です。万が一の時に、残された家族の生活費などが心配な場合は入っておくといいでしょう。

出産・養育費・教育費

女性の年齢別出生率のピークは29〜31歳ごろで、晩婚化に伴って初めて子どもを持つ年齢も30代に移行しています。(参照サイト:内閣府 参照URL:https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/whitepaper/measures/w-2018/30webhonpen/html/b1_s1-1-2.html)
30代での出産後に加入しておきたい保険は、前述した「収入保障保険」にプラスして「就業不能保険」。怪我や病気で働けない期間が長くなった場合、生活費を長期にわたってカバーしてくれるというものです。「就業不能保険」は自宅療養も対象となるので、家計への不安が軽減されます。

また、子どもが生まれたタイミングでのおすすめ保険は、子どもの学費や医療費の確保を目的とした「学費保険」。毎月積み立てていって、必要な時にまとまった金額をもらえるシステムです。

住宅取得

マイホーム購入をする方も多い30代では、「団体信用生命保険」も入っておきたい保険。住宅ローンを組んだ際に、加入が条件となっている場合もあるこちらの保険は、ローン完済前に死亡したり返済が不可能な身体状態になってしまった時に、保険会社が被保険者に変わって金融機関に返済をしてくれます。

老後

老後を見据えて年金の準備を始める方もいる、30代。生命保険の一種である「個人年金保険」は、国民年金・厚生年金・共済年金などの公的年金とは別に、民間の保険会社などで私的に加入するもので、老後の生活費の不足分を補う目的があります。

相談事例

死亡保障に5,000万!?
本当に必要な保障に切り替え

実家でご両親と同居している会社員のSさん(35歳・女性)は、元、定期付きの終身保険に加入していました。
月額18,000円の支払いで、死亡保障が2,000万円と災害時の死亡保障が3,000万円、入院特約で日額5,000円が受け取れるほか、手術給付金が最大20万円、60歳まで支払う、というもの。
Sさん自身に結婚の予定はなく、ご両親も未だ現役。定年後もSさんの扶養に入る予定も無いため、はっきり言ってSさんが入っている保険は必要のない過剰なものでした。
保険ショップですぐさま保障の見直しを慣行。結果、Sさんの身の丈に合った保険を提案できました。

保険ショップの提案

まず、生命保険は終身タイプ・65歳まで払い込み期間が続く物に変更。月額5,500円の支払いで300万円の保障が受け取れるものです。
特に扶養家族がいない方の場合、死亡保障にそれほど大きな金額をかける必要はなく、ご自分のお葬式代が賄えれば問題ない、というのがどの保険ショップでも言われること。
あまり高額な保険に加入しても、自分の懐が痛むだけでメリットが少ないのです。
次に提案したのは終身タイプの医療保険。
月々5,000円で入院給付金が1日につき1万円、手術給付金は1回20万円、さらに先進医療を受けた際に活用できる特約(2,000万円)もつけました。
払込期間は65歳までですが、それ以降も保障は受けられるので、病気のリスクが上がる定年以後の「万が一」にもしっかり耐えられます。
最後に、老後資金として確定拠出年金を提案。
基本年金額を75万円に設定し、65歳以降の5年間、受け取れるようにプランニング。
毎月の支払いはこれだけで1万円となりましたが、老後の蓄えに関して、まったく考えていなかったSさんにとって、保険で勝手に貯金される、という点が魅力に映ったそうです。
全ての保険を合わせた毎月の支払い額は2万500円。元々の物から2,000円ほど増額されましたが、必要な保障を必要なときに受けられるようになり、納得して加入したそうです。

相談事例まとめ

今回の相談事例は実家暮らしで両親も働いている、という物だったので、死亡保障が過多、という結論に至りました。
しかし、結婚していない方と一口に言っても、高齢のご両親を養っている、離婚して子どもを養育している、といった場合は死亡保障と収入保障を手厚く設定する必要があります。
それぞれのご家庭ごとに必要な保障や、万が一の時の優先順位は変わってきますので、保険に迷っているのなら、様々な保険を比較・相談できる保険ショップへ行くことをおすすめします。

東京で保険相談サービスを探すなら
顧客満足度を見るべし!

本当に自分に合った保険を選ぶためには、良い保険を紹介・提案してくれる保険ショップへ行きましょう。
自社アンケートでの顧客満足度が高い保険ショップであれば、きっとピッタリな保険を見つけられるはず。
都内の保険ショップ27社を調べた中で、顧客満足度の高い3社を実際の提案内容で比較しています。