50代(既婚)

既婚50代に必要な保険とは

50代は家族構成や健康面での変化に合わせて、各種保険の内容を見直すべき時期。

死亡した場合や重度の障害が残ってしまった場合に保険金が給付される「死亡保険(生命保険)」の加入率は、40代とそれほど変わらず男性87.8%、女性88.1%です。(参考:生命保険文化センター調べによる平成28年度の生活保障に関する調査 参照URL:http://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/provision/8.html)
50代夫婦の1人あたりの平均月払保険料は、40代と比べ少しだけ低い13,246円です。(参照サイト:保険市場 参照URL:https://www.hokende.com/life-insurance/age-household/50-couple)

平均だけをみると、他の世代とあまり違いはないように思えますが、年齢に比例して保険料も上がってくる年代であるのも事実です。

国民保険や会社で加入している保険などの公的保険制度では、一定以上の高額医療費が必要になった場合、給付金を受け取ることができる「高額療養費制度」が利用可能。長期療養が必要となった場合も、平均月給×2/3×最長18ヶ月の補助が受けられる「傷病手当(国民健康保険以外)」もあります。公的保険制度だけでは心配な方は、民間の医療保険もプラスしておくと安心です。

40歳以上の加入が義務となっている「公的介護保険」は、16種類の特定疾患に限り、要介護認定を受けた場合保険金を受け取ることができます。夫または妻のどちらかが先に亡くなった場合は、亡くなった方によって生計を維持していた遺族に「遺族年金」が支給。自営業であれば「遺族基礎年金」のみ、会社員であった場合は、それに「遺族厚生年金」が上乗せされます。

今後起こりうる主なライフイベント

子どもの独立

50代は、子育てが一段落してくる方も多い年代。子どもが自立すると家庭内のリスクも減るので、夫婦だけになったそのタイミングで、保険の見直しをしましょう。

「収入保障保険」や「死亡保障保険」で、万が一の時のため家族に残せる金額が大きい定期型保証をつけていた場合、保険金額を減らして終身型に切り替えることがおすすめ。周りに迷惑をかけない程度の保障内容の一生涯契約が継続するタイプにすることで、生活費にゆとりを持たせることができます。

医療

男女共に50代半ばから増加するがんのリスクに備えて、「がん保険」への加入や見直しも大事です。特に子宮がん・卵巣がん・乳がんなど女性特有のがんに関しては、40代後半からその数は激増します。(参照サイト:国立がん研究センター 参照URL:https://ganjoho.jp/data/reg_stat/statistics/brochure/2014/cancer_statistics_2014_fig_J.pdf)

がん保険の中には、乳がんの手術後の乳房再建術まで保障するものなど、サポート内容が細分化された商品もあるので、検討をしてみるといいでしょう。

老後

50代は、老後の生活についてより具体的にシミュレーションをする必要がある世代です。公的年金がいくらもらえるのかチェックし、何歳ごろまで働くか・どこに住むかなど、老後のライフスタイルも想定して、夫婦2人でいくら必要になるかを算出します。

公的年金だけでは不安があるという場合は、「個人年金保険」で不足分を補うことがおすすめ。契約時に決めた年齢から、5年・10年など一定期間受け取れるタイプと、一生涯一定額を受け取ることができるタイプがあります。

介護

介護にかかる費用は、比較的費用が抑えられる公的施設の特別養護老人ホームなどでも、月に十数万円必要となる場合も。「公的介護保険」だけでは賄えないケースもあるので、補助するための「民間介護保険」にも加入をしておくと安心です。

私的な介護保険は、「貯蓄タイプ」と「掛け捨てタイプ」の2種類。「貯蓄型」の保険料は割高ですが、介護保障にプラスして死亡保障などもついてくるものがあります。「掛け捨て型」は別に死亡保険に加入している方におすすめ。保険料も安くシンプルな内容となっています。

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